earthquake
耐震性能について
![耐震等級3[最高等級]](images/earthquake/award.png)
光英住宅は、許容応力度計算での耐震等級3が標準仕様です
地震後も住み続けられる住宅とは
建築基準法の基準を守った「耐震等級1」の家では、1度だけは命を守ることが出来ても、そのまま住み続けることが出来ない可能性があります。だからこそ、「耐震等級3」の家が必要なのです。
熊本地震による被害状況の比較
耐震等級3
熊本地震でも「ほぼ無被害」
命も財産も守り
住み続けられる
耐震等級1
熊本地震で「倒壊･全壊が続出」
命は守るが、もう住めずに
避難所生活
熊本地震の衝撃
平成28年4月に発生した熊本地震では、内陸の活断層の活動により、前震と本震が発生し、ともに震度7が観測されました。特に本震では、平成7年の阪神・淡路大震災を上回る強さの地震動がみられました。その建物被害の総数は、一部損壊まで含めれば約19万棟でした。
4月14日21時26分以降に発生した最大震度5強以上の地震
| 発生月日 | 発生時刻 | 震央地名 | 震源の深さ | 地震の規模 （マグニチュード） | 最大震度 |
|---|---|---|---|---|---|
| H28.4.14 | 21:26 | 熊本県熊本地方 | 11km | 6.5 | 7 |
| H28.4.14 | 22:07 | 熊本県熊本地方 | 8km | 5.8 | 6弱 |
| H28.4.15 | 0:03 | 熊本県熊本地方 | 7km | 6.4 | 6強 |
| H28.4.15 | 0:06 | 熊本県熊本地方 | 11km | 5.0 | 6強 |
| H28.4.16 | 1:25 | 熊本県熊本地方 | 12km | 7.3 | 7 |
| H28.4.16 | 1:45 | 熊本県熊本地方 | 11km | 5.9 | 6弱 |
| H28.4.16 | 3:03 | 熊本県阿蘇地方 | 7km | 5.9 | 5強 |
| H28.4.16 | 3:55 | 熊本県阿蘇地方 | 11km | 5.8 | 6強 |
| H28.4.16 | 9:48 | 熊本県熊本地方 | 16km | 5.4 | 6弱 |
| H28.4.18 | 20:41 | 熊本県阿蘇地方 | 9km | 5.8 | 5強 |
| H28.4.19 | 17:52 | 熊本県熊本地方 | 10km | 5.5 | 5強 |
旧耐震基準に大きな被害、
新耐震基準適用のなかでは2000年以降が被害小。
とりわけ大きな被害が生じた益城町中心部では、建築物被害の悉皆調査が実施されました。結果、木造住宅にあっては、新耐震基準以前の基準で建てられた、いわゆる旧耐震基準の住宅の被害率が顕著に大きく、新耐震基準導入以降のものでは、接合部等の基準が明確化された2000年以降の住宅の被害率が、それ以前（新耐震基準適用）の住宅の被害率と比較して小さいことが分かりました。2000年以降の木造住宅であっても、ごくわずかですが倒壊・崩壊や大破がみられました。しかしこれらの倒壊・崩壊の半数以上は接合部の緊結が不十分、敷地崩壊や基礎傾斜等の原因が確認されています。一方、悉皆調査区域内又はその周辺での住宅性能表示制度を活用した木造住宅のうち耐震等級3のものは、ほとんどが無被害、他は軽微又は小破の被害でした。
（建築学会によって実施された益城町中心部における悉皆調査より）
大地震時の被害をより軽微にするためには
耐震等級3が有効。
耐震等級とは、国が定める住宅性能表示制度により、建築物がどの程度の地震に耐えられるかを示す等級です。耐震等級は、建築基準法(2000年基準)の耐震基準相当で「等級1」、その1.25倍なら「等級2」、1.5倍なら「等級3」の3つの性能レベルが設定されています。
建築基準法レベルの等級1では、極めて稀に発生する大規模の地震動に対して、倒壊・崩壊はしないことを求めるものの損傷する可能性はあるため、被害をより軽微とするためには、熊本地震の被害状況を踏まえ、耐震等級3とすることが考えられます。
住宅性能表示の耐震等級
構造安全のピラミッド
